インプラントは医療費控除の対象になる？控除を受けるための条件や申請方法・年収別の還付金の計算方法などを詳しく解説！

インプラント治療について、「医療費控除の対象になる？」「医療費控除の申請方法やどれくらい還付金が戻ってくるのか知りたい」と思う方は多いのではないでしょうか。控除額や還付金を計算する方法は年収によって異なるため、正しく理解することが大切です。

そこでこの記事では、インプラントは医療費控除の対象になるのか、控除を受けるための条件や申請方法・年収別の還付金の計算方法について解説します。また、インプラントで医療費控除を受ける際の注意点も併せて紹介します。

この記事を読めば、医療費控除について詳しく理解できるので、医療費控除を最大限に活用し、賢く節税したいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

インプラントをするならALBA歯科＆矯正歯科におまかせください

インプラントとは、失われた歯の代わりに人工歯根を設置する治療です。まるで自分の歯のように噛むことができ、自然に笑えるのが特徴です。インプラントを検討しているのであれば、ALBA歯科&矯正歯科にご相談ください。

当院ではなるべく患者様の体に負担がかからない治療を心がけております。インプラント手術の経験が豊富な歯科医師が担当し、手術時間をなるべく少なくすることで、治癒期間や腫れを最小限に抑えています。

「人工歯根の設置時に歯茎の切開を最小限にすることで、痛みや腫れ・出血を抑えています。オペ当日から仮歯を設置するため、歯がない状態から見た目の回復が早くでき、最短で3ヶ月ほどで柔らかいものなら噛むことができるようになります。

痛みが怖いという方には、「睡眠無痛治療（静脈内鎮静法）」を用意しており、眠っている間に治療を完了させることができます。

その他、当院には、

• 「信頼のできる」インプラントのメーカーを採用
• CT等の精密機器で精度の高い治療
• 専属の歯科技工士が在籍

などの特徴があり、他院でインプラント治療を断られたという方でも、高い技術で治療させていただけることがあります。インプラント治療で歯を取り戻せば、好きなものを食べ、笑顔になるのに躊躇しなくなります。

インプラント治療をしたいという方は、ぜひ一度ALBA歯科&矯正歯科にご相談ください。WEBやLINE、電話でご予約を承っております。

>>東京・新宿でインプラントをするならALBA歯科&矯正歯科

インプラントは医療費控除の対象になる？

インプラント治療は高額な費用がかかるため、少しでも負担を軽減したいと考える方も多いでしょう。そこで、活用できるのが「医療費控除」です。医療費控除は、医療費が年間で一定額を超えると、税金の一部が戻ってくる制度です。

インプラント治療は医療費控除の対象ですが、適用されるためには一定の条件を満たす必要があります。また、医療費控除の制度を正しく理解し、手続きをスムーズに進めることも重要です。確定申告に必要な書類や注意点を把握しておくことで、申請の際に慌てずに済むでしょう。

インプラントで医療費控除を受けるための条件

インプラント治療で控除を受けるには、以下の条件を満たす必要があります。

• 美容目的ではない治療をする場合
• 年間の医療費が10万円超えの場合（総所得が200万円未満の場合は総所得の5%を超える場合）
• 治療を受けた年ではなく、実際に支払いを行った年に申告した場合

これらの条件を満たしていれば、医療費控除として申請できます。また、通院費も対象になるため、支払ったデータは残しておきましょう。

インプラントで医療費控除を受けるポイント

医療費控除を最大限活用するためには、いくつかのポイントを押さえておくことが重要です。それぞれ詳しく解説していきます。

クレジットカードやローンの支払いでも対象になる

クレジットカードやローンでインプラントの治療費を支払った場合でも、医療費控除の対象になります。しかし、カードやローンを利用した場合に控除の対象となるのは「実際に支払いを行った年」の分のみとなるため、注意が必要です。

2024年にクレジットカードで会計した場合は、2024年分の医療費控除として申請しなければなりません。また、デンタルローンの場合は、一旦金融会社が治療費を代わりに支払いますが、カード払いと同様に、ローンを申込した年に治療費全額の申請が可能となります。

生計を同じにする家族の分も対象になる

医療費控除は、自分自身の医療費だけでなく、生計を共にする配偶者や子どもの医療費も合算して申請できます。そのため、家族全員の医療費を集計し、最大限の控除を受けることをおすすめします。

さらに、同居している親や一緒に住んでいなくても生計を共にしている家族も対象です。事前に詳細を確認し、申請漏れを防ぎましょう。

治療の支払日が基準になる

医療費控除の申請時に重要なのが「治療を受けた日」ではなく「支払日」が基準となります。2024の治療分を2025年に支払いした場合、2025年分の確定申告時に控除を受けることになります。確定申告のタイミングを間違えないよう、しっかりとスケジュールを管理しておきましょう。

年内に支払いを済ませることで、当年の控除額を増やせる可能性があります。そのため、計画的に支払いを行うのも1つのポイントです。

インプラントで医療費控除を受ける際の注意点

医療費控除を受けるためには、注意すべき点がいくつかあります。申請時に誤りがないように、これから紹介するポイントを押さえておきましょう。

領収書は捨てずにとっておく

医療費控除の手続きをするには、治療費の支払いを証明する領収書が必要です。領収書をもとに「医療費控除の明細書」を作成するため、クリニックが発行する領収書を失くさないように大切に保管しましょう。領収書は、1年間ごとにまとめておくと、明細書の作成時の手間を軽減できます。

また、治療費の領収書だけでなく、交通費にかかった分を証明する領収書やレシートも申請する際に必要な書類です。控除を受けるために、捨てずに取っておきましょう。

治療に関係のない交通費や宿泊費などは医療費控除の対象外となる

医療費控除は、治療費や治療に直接関連する費用のみが対象になります。通院のための公共交通機関の運賃は控除の対象ですが、タクシー代や付き添い者の交通費などは対象外となるケースがほとんどです。

特別な事情で公共交通機関を利用できず、タクシーを使用した場合などは控除が認められることもあります。ただし、自家用車で通院した際にかかったガソリン代や駐車場代も対象にはならないため注意が必要です。

金額によっては医療費控除を受けられない

医療費控除は、その年の医療費が一定額を超えている必要があります。具体的には、年間の医療費が10万円、または総所得金額の5%を超えていることが条件となります。たとえば、年間の総所得が300万円の場合は控除対象の基準額が10万円です。この基準額を超えた医療費が控除の対象となるため、治療費が少ない場合は気を付けましょう。

また、家族の医療費と合算することで基準額を超える場合もあります。生計を共にしている家族の分を含めて計算し、控除を最大限活用しましょう。

会社員でも自分で申請しなければいけない

会社員は通常、年末調整で税金の精算を行いますが、医療費控除は年末調整では対応できません。そのため、会社員であっても自分で確定申告を行う必要があります。医療費控除を申請すると還付金を受けられる可能性があるため、手続きを忘れないようにしましょう。

確定申告の受付期間は通常の場合、毎年2月16日から3月15日までです。この期間内に税務署へ申告すると、医療費控除を受けられます。会社が代行するわけではないため、忘れずに準備しましょう。

インプラントの医療費控除の申請のやり方

ここからは、医療費控除を届け出する流れを解説していきます。手続きを円滑に進めるために、チェックしましょう。

1.医療費控除の条件を満たしているかを確認する

まず、自分が医療費控除の対象となるかを確認しましょう。基本的に「治療目的」であれば対象ですが、美容目的と判断される場合は控除を受けられません。控除を受けるには以下の条件を満たす必要があります。

• 年間の医療費が10万円または総所得200万円未満の場合は総所得の5%を超えること
• 支払った本人または生計を同じにする家族の治療費であること
• 実際に治療費を支払った年に申告をすること

上記の条件を満たした場合は申告しましょう。

2.還付金額を計算する

医療費控除によってどのくらいの還付が受けられるかを計算してみましょう。計算式は以下のとおりです。

「1年間に支払った医療費の合計-支払われた保険金-10万円（総所得200万円未満の場合は総所得の5%）× 所得税率」

所得ごとの税率は、以下のとおりです。

所得	税率
195万円以下	5％
195万円超～330万円以下	10％
330万円超～695万円以下	20％
695万円超～900万円以下	23％
900万円超～1,800万円以下	33％
1,800万円超～4,000万円以下	40％
4,000万円超	45％

年間の医療費が30万円で総所得が500万円の場合、控除額は30万円 - 10万円 = 20万円です。この20万円に所得税率の20%が適用され、還付金額が4万円と計算できます。上記の税率を医療費控除額にかけて還付金額を求めましょう。

3.申請に必要な書類を準備する

次に、申請で必要な書類を準備しましょう。医療費控除の申請には、以下の書類が必要です。

• 医療費の領収書
• 医療費控除の明細書
• 確定申告書
• マイナンバーと本人確認書類
• 源泉徴収票

治療費控除の明細書は、国税庁のサイトでダウンロードできます。確定申告書も国税庁のサイトや確定申告ソフトで入手して作成しましょう。事前に書類を事前に準備しておくことで、スムーズに申請が行えます。

4.確定申告で提出する

最後に、確定申告を行い医療費控除の申請を完了させます。確定申告の方法には以下の3つがあります。

• 税務署の窓口で提出する
• 郵送で提出する
• オンライン（e-Tax）で申請する

e-Taxを利用すると、自宅からオンラインで簡単に申請できます。確定申告の受付期間は毎年2月16日から3月15日までとなっているため、締切に間に合うよう余裕をもって準備しましょう。

【年収別】インプラントの医療費控除額と還付金の計算方法

インプラント治療で医療費控除を受けられると、税金が還付される可能性があります。しかし、控除額や還付金の計算方法は人によって違うため、誰もが同じわけではありません。ここからは、年収別に還付額の目安や計算方法を詳しく解説していきます。

年収200万以下の方

医療費控除の基準額は、総所得が200万円の方は10万円で、200万円未満の方は総所得の5%となっています。年収200万円の方の場合、インプラント治療に30万円を支払ったとすると30万円 -10万円で20万円が医療費控除の対象です。

この金額に所得税率をかけることで、還付金の目安がわかります。税率は10%であるため、年収200万円の方の還付金は2万円になります。

年収400万の方

年収400万円の場合、医療費控除の基準額は10万円です。つまり、1年間の医療費が10万円を上回る場合、その超過分が控除対象となります。治療費が40万円の場合の控除対象額は40万円 - 10万円で30万円です。税率は20%なので、還付金は6万円と計算できます。

配偶者や子どもの医療費を合わせることで、より大きな還付を受けることができます。

年収600万円の方

年収600万円の方も医療費控除の基準額が10万円となるため、払った治療費がこれを超えなければ控除の対象にはなりません。インプラント治療費が50万円の場合、控除対象となるのは50万円 - 10万円で40万円です。所得税率が20%の場合、この40万円に20%をかけると、8万円の還付が受けられます。

また、年収が高いほど所得税率が上がるため、控除を活用することで節税効果が大きくなる点にも考慮しましょう。高額な治療費を支払う場合は、翌年の医療費も計算しながら、適切なタイミングで申請することが重要です。

インプラントの医療費控除に関するよくある質問

インプラント治療を受ける際に医療費控除に関して、さまざまな疑問を抱える方も多いのではないでしょうか。ここからは、よくある質問に回答していきます。

インプラントは医療費控除の対象外ですか？

インプラントは「治療目的」であれば医療費控除の対象になります。ただし、美容目的や審美性を高めるための治療と判断された場合は、控除の対象外となることがあります。申請の際には、治療の目的を明確にすることが重要です。

また、医療費控除の対象となるには定められた金額を超えた場合のみです。通院にかかった交通費も対象になるため、領収書やレシートを保管し、確定申告のときに備えて準備しておきましょう。

インプラントの医療費控除を申請するといくら返ってきますか？

還付金額は、支払った医療費のうち控除対象となる金額に所得税率をかけた金額となります。所得や医療費、支払われた保険金などによって異なるため、返ってくる金額は人それぞれです。

たとえば、控除額が30万円で所得税率が20%の場合、6万円が還付される計算になります。人によって還付される金額が変わるため、自分はどのくらい戻ってきそうか計算しましょう。

現金以外で支払っても医療費控除の対象になりますか？

クレジットカード払いや医療ローンを利用した場合も、控除の対象となります。ただし、控除対象となるのは「実際に支払いを行った年」のみとなるため、現金以外の場合は注意が必要です。

クレジットカード払いでは「カードの引き落とし日」ではなく「決済した日」が控除対象となります。そのため、支払いのタイミングを意識しておくことが大切です。2025年の12月に決済した場合は、2025年分になります。

医療費控除の申告を忘れるとどうなりますか？

医療費控除を受けるには、翌年の確定申告で報告することが大前提です。しかし、医療費控除の申告を忘れた場合でも、5年間は遡って申告を行うことが可能です。

そのため、忘れていた場合は、医療費を支払った次の年から数えて5年以内に手続きを行いましょう。たとえば、2024年に支払った場合は、2029年の12月31日まで申請可能です。ただし、申告を忘れると還付金を受け取る時期が遅れることになります。そのため、早めに申請しましょう。

インプラントをするならALBA歯科＆矯正歯科におまかせください

インプラントとは、失われた歯の代わりに人工歯根を設置する治療です。まるで自分の歯のように噛むことができ、自然に笑えるのが特徴です。インプラントを検討しているのであれば、ALBA歯科&矯正歯科にご相談ください。

当院ではなるべく患者様の体に負担がかからない治療を心がけております。インプラント手術の経験が豊富な歯科医師が担当し、手術時間をなるべく少なくすることで、治癒期間や腫れを最小限に抑えています。

「人工歯根の設置時に歯茎の切開を最小限にすることで、痛みや腫れ・出血を抑えています。オペ当日から仮歯を設置するため、歯がない状態から見た目の回復が早くでき、最短で3ヶ月ほどで柔らかいものなら噛むことができるようになります。

痛みが怖いという方には、「睡眠無痛治療（静脈内鎮静法）」を用意しており、眠っている間に治療を完了させることができます。

その他、当院には、

• 「信頼のできる」インプラントのメーカーを採用
• CT等の精密機器で精度の高い治療
• 専属の歯科技工士が在籍

などの特徴があり、他院でインプラント治療を断られたという方でも、高い技術で治療させていただけることがあります。インプラント治療で歯を取り戻せば、好きなものを食べ、笑顔になるのに躊躇しなくなります。

インプラント治療をしたいという方は、ぜひ一度ALBA歯科&矯正歯科にご相談ください。WEBやLINE、電話でご予約を承っております。

>>東京・新宿でインプラントをするならALBA歯科&矯正歯科

まとめ

この記事では、インプラント治療は医療費控除の対象になるのかを解説しました。

インプラント治療は医療費控除の対象となります。治療には高額な費用がかかるため、医療費控除を活用すると負担を軽減できます。人によって控除額や還付金の計算が異なるため、事前に確認しておくことが重要です。また、必要書類を準備しておくと、スムーズに手続きを進められます。

さらに、家族の医療費を合算すると、控除額を最大限活用できる可能性があります。適切に申請を行い、経済的な負担を少しでも減らしましょう。